【管理職不要論】生産性の低い日本企業の立て直しには経営者・管理職・人事の入れ替えが必要か

オフィス、書類

ここにきて管理職不要論が浮上してきています。

テレワークなどの導入で社員の働き方が急速に変化している中で、
いまだに管理職の働き方や役割が変わっていない会社が意外と多いことに気づかされます。

 

これからは製造業はもとより、あらゆるサービス業が、
多かれ少なかれ、柔軟にデジタルツールを使いこなし
AIやIoTを駆使しながら、データ分析に基づいたビジネスを展開していく必要があります。

そのためには、事業の方向性組み立て方人材活用の方法を根本から変えていかなければなりません。

 

しかしながら、多くの日本企業は相変わらず旧世代のやり方を踏襲し続けています。

なぜか?それは意思決定権を持った経営陣、管理職、人事関係者が自らデジタル化を推進していないからです。経営や管理、人事はデジタルとは無関係だと思っている人も少なからず存在します。中には、やり方を変えること自体がこれまでの自分たちを否定することになると恐れている人たちもいます。

全員ではありませんが、デジタル化による変革をよくわかっていないようです。日本企業のビジネスパーソンの多くは、科学リテラシーや一般教養の習得にあまり価値を置かず、日常的に学習することに慣れていない人が多い。このため彼らはデジタル化され激変する社会の未来図が想像できず自らの思考や行動を変えることがなかなかできないでいる

そんな人たちが企業の意思決定を行っていると、企業は上から変革することができないため、日本企業は世界の成長から取り残されつづける。

日本企業は30年間も変革を放置したため、諸外国に比べて生産性が半分以下になってしまったのです。

いい加減、経営者・管理職・人事の入れ替えが必要かもしれない。

 

日本にいると気づきにくいかもしれないが、海外で働いていると、生産性が半分になっているのがものすごくよくわかる。生産性が半分になると報酬も給料も半分。優秀な人材がどんどん海外に流出してしまいます。変わらなければ日本は経済的につぶれてしまう。

 

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学力よりも学習力が問われる時代といわれているが、それはある程度の学力があったうえでの話。

コンサルでの実感だが、有名企業の社員であっても、学力があまりにも不足している人が多いのが現実。企業に入ってから勉強していないのか、一般教養、特に科学リテラシーが壊滅的状態の方多数。学習力以前に基礎学力が問われている。

いくらネットワーク力があって、自分が知らない世界について聞くネットワークを持っていても、その意味するところが理解できていなかったら、他の「知」と結び付くことはなく、結果的にイノベーションは起こりえない。